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専門職大学院

専門職大学院 3つのポリシー

ディプロマ・ポリシー(学位の授与に関する方針)

国際教養大学大学院は、現代の国際社会にあって、高度なコミュニケーションの理論と実践にかかる教育研究を行い、高度な知識と実践力、指導力を備えた教育・研究者や専門的な人材を養成することにより、国際社会と地域社会に貢献することを使命としています。その実現のため、所定の教育課程を修め、以下のような能力を身に付けた者に対して専門職修士の学位を授与します。

  • 高度なグローバル・コミュニケーションに係る理論を理解し、実践に移すことができる
  • 国際的視野と言語能力を備え、国際社会に貢献できる
  • 専門知識、実践的な技能と指導力を有し、高度な職業人として活躍できる

国際教養大学大学院で修士号を修得するためには、原則2年以上在学し、所定の授業科目を履修し、36単位(発信力実践領域は37単位)以上を修得すること、また、成績が累積GPA3.00以上であることが求められます。

カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成及び実施に関する方針)

入学した学生は英語教育実践領域・日本語教育実践領域・発信力実践領域のいずれかに属します。共通科目を一定単位まで履修してグローバル・コミュニケーションの基礎を英語で学ぶと同時に、それぞれの領域の専門科目群から必修科目・選択必修科目・選択科目を履修します。また、教育実習やインターン等、各領域で指定された科目によって実践的技能や指導力を身につけ、そこでの学びに基いて指導教員(アドバイザー)の指導を受けつつ課題を遂行し、知識と実践の統合と課程の仕上げを行います。学修成果の評価は予め示した成績評価基準に基づき、GPAを用いて厳格な評価を行います。

英語教育実践領域では、「外国語習得法概論」、「言語学概論」、「言語教育実践研究概論」を必修とし、「外国語としての英語教授法と学習教材」または「日本における英語教育法」のいずれかを選択必修としています。その他に4技能の指導法・教材作成法に関わる科目群に加え、「口語文法教育論」、「試験と評価」、「国際言語としての英語」、「応用心理言語学」などから英語教育実践に結びつく科目を選択します。実習は1単位ごとに時期を3回にわけて行うこととしていますが、現職教員の場合など事情によっては1学期に3単位の実習を行うこともあります。全ての授業は英語で行われます。

日本語教育実践領域では、1年次に「日本語教育学概論」「日本語教育のための第二言語習得理論」「日本語音声と音声言語教育」「日本語初級文法」「日本教育評価法」など日本語教育に必要な言語学や第二言語習得理論関連の理論科目を学びます。2年次に実践的な専門知識体得のため3学期にわたる教育実習が必修科目として課せられます。教育実習は、2期は国内で1期は海外で実施されます。修了要件として、修了論文(アクション・リサーチペーパー)の執筆が義務付けられています。日本語教育実践領域の授業は、共通科目を除き、日本語で行われます。

発信力実践領域では、選択必修科目としてジャーナリズム、または広報に関する基礎的科目を履修し、国際報道や組織コミュニケーションなどの科目によって将来の職業に結びつく高度な専門知識を身に付けます。また、現代の社会問題に関する科目や情報リテラシーを高める科目などを学び知識の幅を広げるとともに、2年次にはインターンシップ、フィールド・リサーチが課せられています。修了要件として修了論文執筆と口頭試問または修了プレゼンテーションと口頭試問が義務付けられています。全ての科目を英語で学修し、国際的に活躍できる言語能力を高めます。

また、専門分野を超えた広い視野を培うため、他領域の専門科目も3科目9単位まで選択科目として履修することができます。

アドミッション・ポリシー(入学者の受入れに関する方針)

国際教養大学大学院の教育目標を理解し、国際社会での各分野での積極的な役割を果たせる高度専門職業人となるための教育課程に意欲をもって挑戦できる学力を有し、同僚学生と切磋琢磨するとともに協働により互いを高めあうことに喜びを感じることができる次のような学生を受け入れます。

主体的に学ぶ意欲が強く、鋭い問題意識を持つ学生であって

  • 英語教育実践領域
    グローバル且つクリティカルな視野を備え、国際コミュニケーション・ツールとしての英語の教育に貢献することを目指す人材
  • 日本語教育実践領域
    日本の文化や社会全般と日本語に関する深い興味を有し、世界で活躍する日本語教師を目指す人材
  • 発信力実践領域
    世界を総合的に観察することに関心を持ち、ジャーナリズム、パブリックリレーションズ、ビジネスの分野で国際的に活躍することを目指す人材

を求めます。

広く優秀な人材を世界から求めるため、入学審査は厳格な書類審査(必要に応じ、面接)によって行います。