イベント
日本人教員のための英語指導法研修プログラムを開催します
アメリカ大使館・国際教養大学の主催により、2018-2019年の2年間、小・中・高等学校の現職英語教員を対象とした英語指導法研修プログラムを開催します。
スケジュールは以下の通りです。
研修の募集期間は各受講開始日の約3か月前から2か月前の1か月間です。参加をご希望の方は各募集期間内に各チラシ最下部に設置したフォームよりお申し込みください。
1. 英語指導法スキルアップ集中セミナーシリーズ
要旨:
生徒のコミュニカティブな英語のスキルを向上させるため、英語の授業において求められる実践的な4技能の指導法スキルを学ぶ、小・中・高等学校の現職教員を対象とした3日間の集中セミナーシリーズです。セミナーでは、小学校教員対象と中・高英語教員対象の2つを実施し、年齢に応じた第二言語習得における課題や指導法について、実際の授業でどのように実践するかを議論し、理解を深めます。さらに各地から集まった参加者同士の情報共有や交流などネットワークを広げる場を提供します。
開催地と受講期間:
1 名古屋 2018年3月27日(火)~29(木)
2 東京 2018年8月7日(火)~9日(木)
3 札幌 2018年8月18日(土)~20日(月)
4 大阪 2019年3月26日(火)~28日(木)
5 東京 2019年8月6日(火)~8日(木)
6 那覇 2019年8月17日(土)~19日(月)
募集人数:各70名
チラシ(東京)の詳細はこちらから
チラシ(那覇)の詳細はこちらから
応募資格(以下、すべてを満たす方):
- 小・中・高校の現職教員
- 英語での授業に参加できる一定レベルの英語力(最低英検2級程度)をお持ちの方
- 英語指導法のスキルを高めたいと考えている方
- 他の参加者とのディスカッションや共同作業に積極的に参加できる方
* 以前、アメリカ大使館主催・ニューヨーク大学東京校の集中セミナーに参加された方は、集中セミナー修了者を対象とした「英語指導法アドバンス・スキルアップ・ワークショップ」へのご応募をお勧めします。
2.英語指導法アドバンス・スキルアップ・ワークショップ
(集中セミナー修了者対象)
要旨:
上記1の集中セミナーを修了した教員を対象とし、セミナー参加後の授業での実践やそこから見えてきた新たな課題をトピックスとしたワークショップです。更なるスキルアップを目指す場を提供します。
開催地と受講日:
1 大阪 2018年3月24日(土)
2 名古屋 2018年8月4日(土)
3 東京 2018年8月10日(金)
4 札幌 2019年3月30日(金)
5 東京 2019年8月9日(金)
6 那覇 2019年8月20日(火)
募集人数:各60名
チラシ(東京)の詳細はこちらから
チラシ(那覇)の詳細はこちらから
応募資格:
3日間セミナーの修了者(以前、アメリカ大使館主催・ニューヨーク大学東京校提供の集中セミナーに参加された方も含みます。)
3.ハイブリットコースとオンラインコース
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- ハイブリットコース
要旨:
中学校・高校の現職教員が英語で英語の授業を行う中で、自身の英語力について不安を感じている教員を対象とし、教員自身の英語力アップを目的としたコースの受講の機会を提供します。コースは、2日間の実地研修と4週間(20時間分)のオンライン講習で構成されます
研修の開催地と受講期間:
オンライン受講 (自宅等で受講可能)2019年7月15日(月・祝)~8月10日(土)
大学での講義 2019年7月13日(土)・14日(日)
募集人数:20名
応募資格:
中学校・高校の現職教員で、自身の英語力について不安を感じている方
- オンラインコース
コースA:
小・中・高等学校の現職教員を対象とし、英語指導において有効なPC、アプリ等のテクノロジーの活用に関するスキルアップを目的としたコース。
コースB:
小・中・高等学校の現職教員を対象とし、TOEFLテストについての指導を行うためのスキルアップを目的としたコース。
各コースは、4週間(20時間分)のオンライン講習で構成されます。
募集人数:各20名
チラシ詳細はこちらから
応募資格:
集中セミナーの修了者(以前、アメリカ大使館主催・ニューヨーク大学東京校提供の集中セミナーに参加された方も含みます。)
4.講師派遣プログラム
要旨:
国際教養大学では、アメリカ大使館からの受託事業として教育委員会や教員グループが主催する教員を対象とした英語指導法研修を対象に、講師派遣のコーディネートと助成を行います。
講師派遣に係る費用(研修主催者負担):
- 専門家への報酬:1コマ(1時間半~2時間)につき2万円
- 交通費:派遣される講師の自宅から会場までの往復交通費の実費
- 宿泊費:宿泊が必要な場合、その実費
上記講師派遣に係る費用について、主催者側の予算に不足が発生した場合、その一部費用を助成します。
詳しくはチラシをご覧ください。
チラシ詳細はこちらから